最近街でよく見かけるようになったパーソナルトレーニングジムの店舗。トレーニング前後の比較映像を流し「何か月で何kg痩せた」と紹介するテレビCMが話題になりましたが、今も人気は続いているようです。4月10日放送『ＣＢＣラジオ #プラス！』では、パーソナリティの天野なな実が、パーソナルトレーニングジムについて最近の課題を取り上げました。聞き手は竹地祐治アナウンサーです。

パーソナルジムのメリット

フィットネスジムでよくあるのは、広い空間にトレーニングマシンが何台か並んでいて、ヨガスタジオも併設されているタイプのもの。

好きな時間に好きな順番でトレーニングマシンなどを利用するという形式ですが、パーソナルトレーニングジムは、トレーナーがマンツーマンで指導し、トレーニングメニューや食事のアドバイスを行っています。

トレーナーが自分につく分、ふつうのジムよりも料金は高くなるということや、予約した時間に行かなければならないため、ある程度の時間的な自由は制約されるということはあります。

しかし、利用者1人1人の目的や健康状態に合わせてメニューを考えられるため、自分の理想に近づけるのが大きなメリットといえます。

事故が6年で7倍に増加

人気が上昇しているパーソナルトレーニングジムですが、一方で問題が浮かび上がってきているということが、6日の日本経済新聞の記事で指摘されています。

大きな問題というのは、消費者庁への事故報告が6年前と比べて7倍以上に増えていること。

竹地は「その人に1対1でついてるなら、かえって事故なんか起きないんじゃないかと思うんですけど、逆なんですか？」と疑問を呈します。

実は急激に増えていることによると思われる問題があるようです。
事故の内容は肉離れやひどい場合は骨折もあったり、食事制限の指導を受けて摂食障害になってしまったという報告もあるそうです。

トレーナーの質の良し悪し

事故が増えている背景として指摘されているのが、トレーナーの質のバラツキ。

トレーナーになるためには、国家資格ではなく基本的には民間資格の取得が中心となっていて、中には座学だけで取得できてしまうこともあるそうです。
そのため、実務経験がまったくなくてもトレーナーになれることになります。

もちろん、中には実技指導などを育成スクールで学んだトレーナーも多く、一概に質が悪いわけではありません。
ただ、パーソナルジムのトレーナーの場合、経験を積まなくても資格を取得しなくても務めることが可能です。

このような事例を受け、消費者庁は2023年からパーソナルトレーニングによる事故や健康被害の調査を続けており、今年5月を目処に、安全なトレーニングの提供に向けた指針を盛り込んだ報告書の発表を目指してるとのことです。

利用者も気をつけたいこと

今後、トレーナーの基準が規定され、業界全体が変わっていくことが期待される一方で、利用する側にも注意が必要です。

天野は「トレーニングをしていて、ちょっとこのトレーニングはキツいかも」、「私の体に負荷をかけすぎているのかもと感じたらその場できちんと伝えることが大事」と語りました。

また、入会の契約をする際に、自分の体調や体力に対してきちんとヒアリングをしてくれるかどうかなど、利用者側が確認しなければ責任が問われるとまとめました。
（岡本）