6月5日に「Nintendo Switch2」が発売され、全国の家電量販店では抽選販売に当選した人への受け渡しがスタートしました。近年横行する転売をなくすため、任天堂などが様々な転売対策を講じましたが、完全に撲滅とはならなかったようです。同日の『ＣＢＣラジオ #プラス！』では、永岡歩アナウンサーと山本衿奈がこの話題について意見を交わしました。

転売対策した結果

「Nintendo Switch2」の抽選販売応募には「Nintendo Switch」のプレイ時間が50時間以上、1年以上継続課金サービスに加入していることなどの条件が設けられました。

マイニンテンドーストアでの抽選には220万人の応募があったとのこと。
日本語のみに対応した日本国内専用版が1つ4万9980円。
任天堂は2026年3月末までにSwitch2を全世界で1500万台販売する見通しを立てています。

永岡「1500万見込んでんなら、その数作ってから売れば良くない？」

転売対策のために販売数をある程度確保してから発売できないのかと永岡は疑問を抱きます。

任天堂は様々な転売対策を講じたものの、販売前にも関わらず商品が手元にない状態での「空出品」がインターネット上で行なわれました。
6月3日時点で約50点が8万円～10万円で販売されており、売り切れている不正転売商品もあるということです。

対策を講じていても転売撲滅には至らなかったようです。

フリマサイトも対策するも…

転売対策のため、任天堂はフリーマーケットサイトを運営する企業とも協力。

最も厳しい姿勢を示したのは「LINEヤフー」が運営する「Yahoo!フリマ」と「Yahoo!オークション」で、空出品を禁止しました。
発売日からは当面、「Nintendo Switch2」の出品自体を禁止しています。

また、メルカリも発表前から空出品を禁じ、AIなどでサイトを監視して不審出品を削除。

楽天グループとも協力を結びましたが、対象はフリマサイト「楽天ラクマ」のみ。
楽天のECサイト「楽天市場」と任天堂と協力を結んでいない「Amazon」の両サイトに高額の空出品が集中しています。

永岡「全社が対策しないと意味ないよな、というようなところもあります」

中古販売と転売の線引きが難しい

楽天グループは転売を容認しているわけではなく、定価を大幅に上回る価格を設定すると出品者に対し、介入措置を取る可能性を示すそうです。
しかし、通常の市場価格を設定することは自由な商業活動の範囲内。つまり転売と中古販売の線引きが難しいのが現状です。

永岡「例えば『このボールペンもういらなくなったんで、売りますよ』…僕にとってはいらないけど、ある人にとっては喉から手が出るほど欲しい限定のボールペンかもしれない。そうすると『100万円でもいいから売って』って」

中古販売と転売の線引きを一律に言うのは難しい、といった問題があります。

山本「今回の件だと、販売前に空売りっていうのは『もうこれは明らかに転売じゃん』って思っちゃうので、空売り認めてるところもあるんだって、ちょっとそれにまずびっくりします」

「Nintendo Switch2」をめぐって各社が様々な対策を取りましたが、早速横行する転売。
撲滅への一手はあるのでしょうか？
（ランチョンマット先輩）