『現代ビジネス』（講談社）の記事によると、最近の若い社員は上司に怒られると、自分が悪かったとしても怒られたことがパワハラかどうか、AIでチェックしているとのことです。AIのよって確実にパワハラと認定できる告発文を作成し、人事部に送ったりSNSに投稿することで、上司にはほぼ確実に告発されるリスクが発生します。6月4日放送の『北野誠のズバリ』（ＣＢＣラジオ）では、この記事を基に、北野誠と加藤由香アナウンサーが、AIとの向き合い方についてトークを展開しました。

いきなりAIの回答を元に裁判へ？

記事では、部下から告発されないために大切なのは、上司は部下から先に相談される立ち位置を死守すること、叱る前に自分がAIに相談すること、部下を感情的に問い詰めずAIと一緒に叱り方と和解の段取りを考えることと結んでいます。

部下にせよ上司にせよ、今後はAIに相談するのが当たり前となりそうです。

しかし、AIは基本的に相談者に寄り添った文章を作り、きちんとした答えを出し、場合によっては弁護士事務所の連絡先まで表示する可能性もあります。

そのため、他人の意見で自分の考えを客観的に判断したり、相手の考えを確認する経過がないまま、いきなり訴えることになりかねません。

裁判も弁護士いらず？

実際にアメリカでは弁護士を立てず、AIが導き出す情報だけで裁判を戦う本人訴訟が激増しているそうです。

確かにAIを使えば時間も短く、コストもあまりかかりません。
しかし、番組レギュラーの原武之弁護士は、「AIには自分にとって都合の良いことだけ相談せず、自分の不利な状況はあまり入力しないため、裁判では負けることが多いのではないか」と分析。

ただし、負けるかどうかは別にしても、訴えられてしまったら必ず対応はしなければならないため、骨の折れるところです。

AIを使うのが前提

「今の若い人はなんでもAIに頼って困る」と頑なにAIを使わないという態度をとる人も多いでしょう。しかし、この態度は部下からの告発に対して太刀打ちできないことに繋がります。
とにかく、こうした揉め事には、感情的にならず冷静に対処することが大切です。

「上司と部下という関係だけではなく、親子関係でも同じ状況であり、親も感情的に怒る前にAIに相談しなければならない状況になってしまうだろう」と語る北野。

これは「AIを使うことがおかしい」と言ったところで、すでにAIが当たり前に使われている時代。受け入れざるを得ない中で、AIを使いこなせるようになる必要がありそうです。
（岡本）