首都圏で今、急速に存在感を高めている「ミニスーパー」。コンビニでも大型スーパーでもない新しい業態が、なぜここ数年で“スターダム”にのし上がったのでしょうか？2月5日放送の『ＣＢＣラジオ #プラス！』では、永岡歩アナウンサーと山本衿奈が、毎日新聞の記事を基に、その背景や仕組み、私たちの暮らしへの影響を掘り下げます。

ミニスーパーとは

永岡「名古屋在住だと、まだピンと来ないかもしれないけど、首都圏ではこの2、3年で一気に増えている」

ミニスーパーは、コンビニほどの規模感ながら、売っている商品はスーパーマーケットに近いのが特徴です。
弁当や加工食品が中心のコンビニと違い、肉や野菜などの生鮮食品をしっかり扱っています。

永岡は「ルーでカレーを作るくらいなら、ここで全部揃う」と、日常使いに十分な品揃えだと話します。

代表例として挙げられたのが、イオン傘下の「まいばすけっと」です。
コンビニの跡地や駅近、住宅地の一角などに出店し、現在は年間100店ペースで増え、店舗数は約1,300店に達しているとのこと。

価格と立地というメリット

ミニスーパーの魅力を挙げるふたり。

山本「コンビニくらい身近だけど、価格が少し抑えられるところ」

永岡「歩いて5、6分で行ける距離感が大きい」

背景には、高齢者、単身世帯、共働き世帯の増加があります。
これまでのように車や自転車で大型スーパーへ行き、数日分をまとめ買いするスタイルから、必要な分をこまめに買うスタイルへと変化しているのです。

永岡「駅から家までの帰り道にあると、もうコンビニと同じ感覚になる」

高齢者でも利用しやすい点や、共働き世帯がこどもに菓子パンではなく簡単な食事を用意できる点をメリットとして挙げました。

山本も「ミニスーパーなら、毎日ちょっとずつ買えるのがいい」とし、生活リズムとの相性の良さを実感している様子でした。

プライベートブランドで利益率向上

ミニスーパーが成り立つ理由として「利益構造」も挙げられます。

コンビニはナショナルブランド商品を定価で売るため、利益率は35～40％ほど。
一方、スーパーは価格を下げる分、利益率は15～20％程度に下がります。

そこで鍵になるのが、イオンのような大手が持つプライベートブランドです。
これは基本的に利益率が50％ほど。広告費やデザイン料を抑えられるため、2リットル100円台のお茶でも利益が出る仕組みです。
ミニスーパーでもプライベートブランド商品を展開することで、客は安さに満足し、店は利益を確保できます。

さらに、日常使いはミニスーパー、週末のまとめ買いは大型スーパーという使い分けも生まれ、結果的にグループ全体で客が循環する仕組みです。

コンビニへの影響大？

この流れに対し、永岡は「一番怖いのはコンビニだろう」と率直に語ります。
弁当や総菜も扱うミニスーパーが増えれば、コンビニの一部需要が侵食される可能性があるからです。

山本「自炊したくなくてコンビニでご飯を買っている人は、安ければミニスーパーに行く」

一方で、永岡は住み分けが進めばいいとも話します。家族で大型スーパーへ出かけること自体がレジャーになる面もあり、すべてがミニスーパーに置き換わるわけではありません。

最近名古屋でも今池にミニスーパーがオープンしたようです。

永岡「前は事務所だった場所がスーパーになって、便利だなと思った」

ミニスーパーは、今後東海地方でも増えていくのかもしれません。
5年後、10年後、私たちの買い物風景がどう変化していくのか、注目です。 
（ランチョンマット先輩）